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  暗躍する歴史戦”を展開する「国際金融資本家」への“挑戦”は絶え間なく続く。

  5.0

  SARAH

  1)「正統派歴史観」に対する挑戦現代史というと「正統派歴史観」を単に辿るだけで、古代史に比べると“無味乾燥さ”を覚えないか！？その点、本著作は、まず、大きく年代（1917年～1941年、1941年～1989年、1990年～2015年、2016年～2019年、2020年～）を適切な分量でくくりつつも“前だし”して「通説」と「歴史の真相」の違いを鮮明に打ち出す。そうすることで思考を停止させない。また、“歴史戦”がいかに展開されてきたかを常に“問い”続けており、飽きさせない「パンデクテン」方式の記述となっている。本著作の主軸である「ディープステート」＝「影の支配者」は「深く潜伏する見えない勢力」であり、「イデオロギー政策集団」＝「ネオコン」を使い、“歴史戦”を仕掛けて“偽情報”で翻弄する。「時に味方」に、「時に敵対勢力にも援助」して利権分配の工作をしかける「主権国家の垣根を越える存在」＝「グローバリスト」でもある。「ディープステート」の正体を一言でいえば「国際金融資本家」である。「国際金融資本家」は社会主義者の巣窟（そうくつ）であり、本流を辿るとサッスーンなどの財閥や英米の金融資本、ロックフェラー家のスタンダード石油、ロスチャイルド家の帝国科学工業などの“家”をもつ複合企業体であり、“歴史戦”への関与の影響は大きい。もっとも、“歴史戦”の中には「国際金融資本家」の逆鱗にふれる“反発”する存在も目立つ。一例で言うと、ドイツは第一次世界大戦の敗北で天文学的賠償を追わされた国でありながら、ヒトラーはハイパーインフレションによって疲弊した経済をなぜか立て直している。バーター貿易という国際銀行家が発行しない貿易を行う。互いの国に必要な物資を交換することで、双方が債務を追うことなく行える貿易は「国際金融資本家」にとっては逆鱗の対象であった。2）「国際金融資本」にことごとく反発するトランプ陣営は至極まっとうか！？また、最近では、トランプである。トランプは生粋の長老派のプロテスタントであり、福音派にも配慮して岩盤の主流派の支持基盤を強化する。日本に対しF-35ステルス機、オスプレイ、イージス・アジョアなどを売りつけ、トランプは再選に向け軍事産業票（軍産複合体への配慮）を取得する。メキシコの壁の非常事態宣言（グローバリズムにとって壁は禁忌）も一見すると常軌を逸するように見えても全ては支持基盤のため、公約以上のことはしていない。何よりツイッターで“偽情報”発信の権化であるマスコミ飛ばしを行って直接に支持層に語りかける。「ロシアゲート疑惑」（司法を牛耳るディープステートの「国策捜査」は空振り）や女性問題も致命的ではない。ラジオなど無数多局化している娯楽産業体の支持の取得もうまい。何を言おうともはや「反知性主義」という信仰の下に国際金融資本の気勢をそぐばかりか、微妙にうまく立ち振る舞う（ダボス会議、北朝鮮状勢とシリア問題《背後のプーチン対決》は一蓮托生、国際金融資本と水面下で取引）。すべてがそういう循環である。あえて歯止めがかかるとすれば、目付役のキッシンジャー氏ぐらいであろう。3）グローバリズム推進する「国際金融資本」にとって中国は脅威か！？中国は、「一帯一路」を掲げ、「中国製造2025」により技術力、生産力の強化、内製化を図り強気をみせる。実際、今の自由貿易を提唱するアメリカに自国製品を大量に輸出し、逆に輸入については関税で防ぐ。アンフェアなグローバルリズムを展開している。しかし、金融戦争は経済戦争と一蓮托生である。中国製品に対する追加関税により中国の貿易黒字を減らせば、外貨準備額は減少する。米ドルなど保有する外貨準備に基づいて人民元の発行をする「ドルペック制」（人民元の国際化は未達成）を取っている以上、外貨準備額は減少すれば、人民元は暴落する。米国の一極覇権体制＝パクス・アメリカーナに基づき経済戦争をしかけ、人民元の暴落を狙い撃ちだ。しかも、現在の日米露のトライアングルができてしまえば、中国は身動きがとれないばかりか「一党独裁」が破滅する。そのことを中国は充分に承知している。少なくとも、米国のしかけが「今でしょ」というので手を抜くことがなければ、中国による一極覇権体制＝パクス・シニカに逆転することはないと思う。4）「移民受け入れ」は「グローバリズムの推進」「ナショナリズムの衰退」！？「多文化共生」の落とし穴！？「多文化共生」は望ましいが、移民は受け入れ国の異なった文化の共同体には入ることはできない。結局、「同じ出身国の移民の仲間たちと集団生活をする共同体を作る」＝「一種の国家内国家」にいきつく。その上で、個々の文化的特性を発揮し、相互に協力、共存するべきと指摘する。仮に「多文化の融合」＝「異国による自国文化の侵奪」が進捗するとすれば「グローバリズムの推進」の汚染である。5）全体を通して、参考文献も豊富に扱いつつ、現代史の名にふさわしく年代順で史実を着々と追いながら、緻密に利益考量して検討している。著者は、情報は公開情報のみで分析し、裏情報には危険があるので近づくことなく、結果から原因を類推する姿勢を貫き通す姿勢で対応している。そうすることで“説得力”を増し、終始一貫して“目が離せない”読み応えのある作品であった。

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  世界を動かしてきた「ディープステート」

  5.0

  waka

  投稿から掲載まで36時間かかった。他の人達も、多くが時間を要している。3月半ば以降、2件に1件の割合で36～40時間かかっている。昨年は1年間で1件だけだったのに。少女漫画や日用品など、無難で短いものまで時間がかかっている。明確な基準はなさそうだ。運を天にまかせるしかないのだろうか。著者の馬渕氏は、トランプ大統領が政治生命をかけて戦っている相手は、アメリカのみならず世界を陰から支配してきたディープステートだと述べている。「ディープステート」とは、左派ユダヤ人社会のことであり、100年以上前のウィルソン大統領の時代から、アメリカの重要な部分、すなわち「金融」と「司法」と「メディア」を牛耳ってきた。リベラルの思想とは社会主義的なユダヤ思想であり、マイノリティであるユダヤ社会がアメリカの支配勢力であることは、もはや秘密でも何でもなく、重要人物によって公言され、既に常識的な認識になっているという。2016年11月の米大統領選挙で、アメリカの主要メディアはトランプを徹底的に非難・中傷することでヒラリーの勝利は確定すると楽観していたが、アメリカの一般人たちは、メディアが上から目線で説教する人種平等、人権尊重、女性の権利、マイノリティ保護などのポリティカル・コレクトニス（少数派の擁護を口実とする多数派に対する言論弾圧）にうんざりしていた。大統領に就任したトランプは「アメリカ・ファースト」を主張し、メディアから叩かれるが、「自国民の幸せを第一に考え、国益を最優先し、自国の安全は自国で守る。そのうえで各国家同士、自立した国家として友好関係を結べばいい」という主張は、しごく真っ当なものだと言える。トランプは、歴代の大統領が「グローバリズム」を声高に叫ぶ”影のキングメーカー＝国際金融資本家”たちのコントロール下にあったことに対して正面から宣戦布告をしているのである。オバマ大統領までのアメリカはグローバル化を進めてきたが、グローバル市場化は世界に不公平をもたらしたばかりでなく、アメリカ国内にも貧富の格差をもたらした。世界がグローバリズムの欺瞞に気づき始めたからこそ、トランプ大統領の誕生や、イギリスのEU脱退の国民投票に繋がったと言えるのである。第二次世界大戦が終わったとき、アメリカは圧倒的な経済力と巨大な軍事力を持っていた。そのアメリカの影の支配者であるディープステート、つまりグローバリストたちはアメリカの「弱体化」にとりかかった。彼らが世界を統一するにおいて、”健全な主権国家”ほど邪魔なものはないからである。朝鮮戦争、ベトナム戦争といった一連の戦争は、アメリカの国力を弱めるためのものだった。移民やマイノリティを手厚く保護するグローバリストたちによって分断されたアメリカの再構築を始めたのがトランプである。グローバリストたちが70年かけて壊してきたアメリカを元の健全な国家に戻そうとしているのだから、トランプはまさに抹殺すべき存在である。だから、支配下にあるメディアに「トランプはひどい大統領である」というフェイク報道を続けさせているのである。また、ディープステートは司法を使って「ロシアゲート疑惑」を画策したが、トランプの勝利に終わった。司法が大統領の排除にかかるというこの構図は、ニクソンを失脚に追い込んだ1972年のウォーターゲート事件と瓜二つだったが、今回トランプを追いつめることができなかったことに、デイープステートの権力の陰りが感じられるという。馬渕氏は、すべての国が「自国ファースト」の政策をとれば、世界にはこれまでと違った新しい秩序が生まれることになると述べている。トランプが主張する「自国ファースト」は、「各国は他国の内政に干渉しない」というものである。ナショナリズムは排外主義であり、戦争を誘発する元凶であるとよく批判されるが、真実は逆で、ナショナリズムは戦争を防止する役割を果たしてきたと、馬渕氏は言う。グローバリズムの方がむしろ、戦争への敷居が低いと言える。グローバリストたちは、「自由」「民主主義」「平等」「人権」「人道」などを普遍的価値として主張するが、これらの用語には確立した定義というものがなく、その場その場で彼らの都合の良いように使われてきた。これらを口実に他国の内政に干渉することが容易になり、戦争に導いてきたのである。馬渕氏は、普遍的価値というものがあるとすれば、自国を大切にするナショナリズムこそがその筆頭だと述べている。国家を大切にする精神が共同意識を生み、共同体の成員であるとの認識が道徳を生む。道徳を重んじる心こそが人類共通の価値として重視されるべきだという。一方で馬渕氏は、グローバリズム的な生き方と民族的な生き方の両方が必要であることは確かであり、グローバリズムとナショナリズムの共存の道を探ることが求められているという。それを可能にするのが「八紘一宇」の精神だという。「八紘一宇」は天下を家のように仲良くさせるという意味で、「大調和」と言っていい。各国が国民の経済的利益を合理的に尊重する政策をとればおのずとバランスがとれ、軍事的衝突は起こらないというのが、トランプ大統領が主張した「自国ファースト」である。2017年9月の国連総会でトランプ大統領は、「各国は主権を維持しながら国連という屋根の下で共存する」という内容のスピーチを行った。「八紘一宇」の精神と同じである。21世紀をディープステートから私たちの手に取り戻すためには、彼らの常套手段であるポリティカル・コレクトネスの欺瞞を見抜くことが前提で、私たち一人一人の精神武装が求められているのである。

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  高校で世界史の授業を受ける前に必須のワクチン　ディープ・ステート史のハンドブック

  5.0

  月下乃讀書人

  　馬渕大使らしい反語的なタイトルの付け方ですが、本書では大使のこれまでの論考を「ディープ・ステート史」として整理して、近・現代史の流れを年譜式に見てゆきます。非常に分かりやすく読み易い文章です。世界史の副読本として高校生に適しているのではないでしょうか。世界史の授業前にまず本書でワクチンを打っておいた方が安心できます。本書ではそれぞれの年代ごとに「学校で教わる歴史概説」という形で時代の流れをまとめた上で、その理解＝解釈について要点ごとに「通説」＝「正史」とされた（実はそれが真相を修正した）歴史観と「歴史の真相」＝どの様に修正を加えるべきか、とを対比させて各節の冒頭に置いています。そして、その誤謬性が次々と明らかにされてゆきます。内容はこれまでの大使の著作でも触れられた事項が中心ですが、体系的に整理されている点が本書の出版意義と言え、実用性が高い一冊だと思います。　高校の世界史はほとんど意味不明でしたが、今頃になってやっと謎が氷解した様な気分です。パーツの足りないジグゾーパズルをやらされていたことがよく分かりました。ただ、教科書が「正史」としてきた内容の正体を知ってしまうと受験に影響するのではないか、という不安が生じるかもしれません。フェイクヒストリーでも何でもよいから高得点を取った者が勝ちなのかよく考えなければなりません。真に究極の選択ですね、、、　序章は本書のテーマである「ディープ・ステート」についての総論ですが、大使は「第二次世界大戦コミンテルン謀略説」「ルーズベルトとチャーチルは大馬鹿説」「アメリカによるイギリスの覇権奪取説」は「誤り」とされています。これはちょっと言い過ぎかなと思いました。この３説の違いは現象面（トピックの取り上げ方）でどの部分に着目しているかで、相互に独立した見解（対立仮説）では無いと思います。確かに現象面だけで思考停止している論考もありますが、「ディープ・ステート」という言葉は使わなくてもそれに言及されている論考もあり玉石混交というところでしょうか。大使も理解がそこで止まってしまってはいけないとも述べておられますし、「誤り」と言い切ってしまいたい大使のお気持ちもよく分かります。　「歴史修正主義」という言葉は「ディープ・ステート史観」以外は絶対に許さないという問答無用で感情的な言葉ですが、マスメディアという拡声器の力によって神通力を与えられていたこの呪文もだんだんと通用しなくなりつつあることを本書は我々に示しており、勇気を与えてくれました。

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  ミッキー・ダック

  著者は元駐ウクライナ大使。歴史的事件の検証を通して衝撃的な真相を暴く。◆20世紀初頭から世界を動かしてきたのはユダヤ系国際金融資本。アメリカの金融・司法・メディアを牛耳って政府を操り、彼らのビジネスのためにグローバリズムを推進する。◆驚きは現代世界の歴史的事件のほとんどが彼らによって作られていることだ。彼らは米国民のためではなく、多国籍企業や軍産複合体の利益のために戦争や内戦を仕組む。世界平和や自由民主主義を大義に、国連を使って他国に内政干渉し、紛争の種を撒いては国家を分断し弱体化させる。 続きを読む▼

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  しゅわっち

  この本に感謝いたします。たくさんお方に読んでほしい本です。著者の本が初めての方は、どこまで理解できるかわかりません。でも、特に左翼の方に読んでほしいです。歴史の疑問に思う内容をひも解いてくれる本です。これを読むことにより、グローバルと国際金融について理解が深まると思います。また、国際金融が、中国を2025年につぶしことを計画してる内容は、驚きました。 続きを読む▼

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  トラ

  興味深く読みましたが、陰謀論的な側面は否めません。「国際金融資本家」という単語が何度も出てくるのですが、果たして彼らは一致団結してそこまで事象を操れるのかなという疑問はありました。とはいえ、全ての事柄に彼らが絡んでいないとも思えないので、著者の見立てには一部同意します。また、安倍首相はナショナリストなのかもしれませんが、今はグローバリストのように思えてきてしまっています……。 続きを読む▼

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