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新しい!お金の増やし方の教科書

篠田 尚子:著者

銀行も証券会社もFPも教えてくれない

資産運用を行なっているが中々お金が増えないと悩む初中級者向けの資産運用本。1万人が受講した超人気セミナー書籍化。誰でも10年で1000万円つくれるようになる。急速に進化しているネット証券・ネット銀行の活用法、非課税制度の活用法を解説。

1万人以上が受けた超人気セミナー書籍化!
資産運用をすでに行なっているものの中々お金が増えていかないと悩んでいる人へ。

銀行、証券会社に勤め、資産運用のノウハウを熟知する著者が10年で1000万円が確実につくれる
資産運用のノウハウを初公開。

金融機関やファイナンシャルプランナーが教えてくれない
新しい時代のお金の増やし方がわかります。

定価:1,540円(本体1,400円+10%税)

書籍情報

  • 発売日:2018年1月20日(土)
  • ISBN:978-4-7973-9541-9
  • サイズ:四六/1色
  • ページ数:208
  • 付録:-

本書では、ファンドアナリストという投資信託の専門家として、ファイナンシャル・プランナーとして、そして、金融機関の現場を知る身として、今すぐに実践できる資産形成のノウハウを、私自身の経験も踏まえて様々な角度からご紹介します。投資信託の個別銘柄はもちろんのこと、関連する各種制度の活用方法のほか、セミナーで実際にお話ししている、預金や保険に対する考え方も盛り込んでいます。

金融資産のバランス

資産運用を通じてお金を増やすことです。これがうまくいかない人が多いのは、「資産形成のピラミッド」を上手につくることができていないからです。資産形成のピラミッドとは、保有金融資産のバランスを視覚的に示したものです。保有する金融資産のバランスは、ちょうど、このピラミッドのようなイメージを持つのがよい。人気のふるさと納税や株主優待は、あくまで資産形成のための「土台」の上に位置するものです。

左側の「守る」の器には、守ることに特化させているので、預金と保険でお金を増やすことは一切考えていません。預金の一部は、セキュリティ対策も兼ねて、短期の定期預金を自動継続にし、ATMですぐに引き出せないようにしています。右側の「増やす」の器には、この3つすべてで投資信託を保有し、着実に資産を増やしています。すべて投資信託なのは、少額から投資ができ、積立もしやすいからです。

退職所得控除を計算する際に重要なポイントとなるのが、「勤務年数=iDeCoで掛金を拠出した年数」です。式にもある通り、「勤務年数」が長ければ長いほど控除額は大きくなります。一方、掛金を拠出していない期間は「勤務年数」としてカウントされません。拠出を完全に停止して0円にしてしまうよりも、無理のない範囲で続けたほうが税金を安くできます。

手数料が最も安い運営管理機関は、運営管理手数料がゼロで、「確実にかかる」手数料が、積立を行う加入者で月額167円、積立を行わない運用指図者で月額64円となっています。預かり残高の条件なしでこの手数料体系を実現しているのは、イオン銀行、大和証券、マネックス証券、SBI証券、楽天証券の5社です(2017年12月末時点)。

「投資のソムリエ」の最大の特徴は、あらかじめリスク・リターンの目標 値を掲げて、運用を行うという点です。投資環境の変化を迅速に察知し、為替リスクも含めた、ファンド全体のリスクコントロールを図ることで、最終的に基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えることを目標としています。

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著者紹介

篠田 尚子(しのだ しょうこ)
楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト。
慶應義塾大学法学部卒。早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。
国内の銀行において投資信託や個人年金保険、仕組み預金など、個人向け資産運用のアドバイス業務に携わった後、2006年ロイター・ジャパン(現トムソン・ロイター・マーケッツ)入社。傘下の企業で、投資信託評価機関として世界最高峰に位置づけられているリッパーにおいて、世界中の機関投資家へ向けて日本の投資信託市場調査および評価分析レポートの配信業務に従事。同時に、香港やシンガポールなど世界各国で開催される資産運用業界の国際カンファレンスで日本の投資信託市場にまつわる講演も数多く行う。2013年にロイターを退職し、楽天証券経済研究所に入所。日本の投資信託市場動向を海外の機関投資家へ配信しながら、アジア各国の投資信託市場の分析も手がけている。また、新聞や雑誌などで一投資信託に関する記事執筆をしたり、資産形成セミナーの講師を務めたりするなど、投資信託の普及活動にも積極的に取り組んでいる。
現在、資産運用業界内では、ファンドアナリストとして、その情報量の多さと高い分析力から日本国内で右に出る者がいないという評価を得ている。著書に『本当にお金が増える投資信託は、この10本です。』(小社刊)がある。

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